マンションアパートの騒音トラブル!キレる前にやっておきたい事
マンションやアパートなどの集合住宅に住んでいると、どうしても騒音トラブルに巻き込まれたくなくても巻き込まれることがあります。
そういった時はどうすればいいのかを、実体験をもとにまとめてみました。
今回は隣人トラブルという所に重点を置いて説明します。
騒音でキレるのは基本的にNG!適切な対処を!
騒音でどうしても苛立って、キレそうになる気持ちはよく分かります。
後ほど書きますが自身も大きな被害に悩まされているので、比喩などではなく分かります。
つらい気持ちは分かりますが、他の対処をどんどん試していきましょう。
とにかくメモ!時間と被害状況をメモ!
まず、騒音が起きたら、メモをとりましょう。
何をするにも、先立つ証拠を残しておいて損はありません。
〇日〇時〇分 部屋中に響き渡る〇〇の騒音
このように具体的に書いておくと、後ほど役に立つ可能性があります。
警察に連絡して紛争回避
次に行うのは『警察』に連絡です。
地域の警察などではなく、普通に110番で問題ありません。
「騒音がありまして……」と言えば、電話口の警察官もすぐに把握して、地域の警察官を向かわせてくれます。
基本的なやりとりの例はこんな感じ
「何かありましたか?」
「近所の騒音が酷くて」
「騒音ですね、どういった騒音ですか?」
「テレビかラジオの音だと思うのですが、異常な音量で」
「わかりました。警官を向かわせます。住所を教えてください」
「〇〇です」
「そちらへ警官の面会は必要ですか?」
「いいえ、大丈夫です」
「分かりました。あなたのお名前や連絡先を教えていただけますか?」
「○○です(匿名もOK)」
「ありがとうございます。現場に向かった際に、音が聞こえないと、警察は注意できませんのでご理解下さい」
「分かりました」
騒音内容を正確に伝えておくと、直接向かって音の確認をしてくれます。
そして、警官が確認できれば騒音についてすぐに注意を行ってくれるので、断続的に続く音の場合は、特にラジオや騒ぎ声などに有効な対処ですね。
ただし、確認できない音に関しては注意出来ないので、単発的な音に関しては『管理会社』に対して連絡をするのが適切です。
もしも薬物使用者であればすぐにいなくなる
騒音を出していた原因が薬物による異常行動であれば、警察に連絡しておくとすぐにいなくなるそうです。
任意同行や尿検査などによる検査からすぐに逮捕されるようですね。
一口に騒音と言っても、こういった相手の場合自衛手段にもなりますので、早めの行動が身を守る事につながると考えて良いでしょう。
管理会社に連絡して注意してもらう
警察にした後に管理会社に連絡するのでも問題ありません。
管理会社に連絡する際に先ほどの『メモ』について量が多ければ、渡したりデータを送るのが良いでしょう。
私の場合はエクセルで時間、内容をまとめていました。
対応は各管理会社で違う
核管理会社によって、これの対応は大きく変わってきます。
私のところは、最初に管理会社に連絡がついてから、直接連絡をした後張り紙の対応でした。
調べると張り紙だけや、手紙だけのところもあるようなので、その場合はすぐに収まらないかもしれません。
2~3日経っても収まらない場合はもう一度連絡しましょう。
マンションアパートの騒音の種類
- テレビ、ラジオの音
- 騒いでる声、歌声
- 足音などの生活音
- ダンベルなどの生活音以外の異常音
筆者があった騒音の被害
私自信があった騒音被害は『ラジオの音』『ダンベルなどを落とす音』が中心の非日常行動でした。
携帯アプリの音量計測をしてみると……112デシベル? 飛行機の音と同じぐらい???
といったレベル。
そして、さらにタチがわるいことに『管理会社が電話に出ない』『加害者は生活保護受給者』という二段構えの不幸が。。。
そこで上記の方法を試したのですが、収まらないので法の力を借りる事にしました。
被害の集計データが残っていたので、ちょっと残しておきます。
36日間での『大』以上の計測回数126回
『大』以上の1日平均3.5回
騒音・異常行動回数:合計378回
計測平均:1日10.5回
床が揺れる確率50.3%
階段を非常識に上がった回数17回
大75〜90デシベル程度(※一部の計測結果)
特大91〜デシベル以上(※一部の計測結果)
テレビなどの音55~60デシベル(※廊下ではさらに大きいため、他の住人にも被害が及んでる可能性大)
弁護士や司法書士に頼んで解決してもらう
私の場合は特にこの場合は『管理会社が電話に出ない』という状況が大きく影響していました。
恐らく10回ほど電話に出なかったので、これに関しては大きな理由としてあげられます。
なので、管理会社・大家の2名に対して司法書士を介して交渉をしてもらうことに。
今回は引っ越し代を請求する形になりましたが、おそらく住み続ける場合は減額交渉などが可能になると考えられます。
私の場合ちょっと特殊なので、管理会社・大家に対して請求となっていますが、普通の場合は加害者に対して請求をするとして、色々動くことが出来ます。
以前弁護士に相談したところ、基本的に慰謝料に関しては、普通の人でも『5~10万』と低額以外取ることは出来ないだろうと言われましたので、異常な嫌がらせ行為が続いている場合は、慰謝料請求としては難しいところがあります。
ですが、引っ越し代請求や、メンタルクリニックなどにかかった場合は治療費などの請求も出来ると思いますので、ある程度金額が請求できそうであれば、司法書士などに相談してみると良いでしょう。
法テラスのシステムを使えば、3回までは無料で相談に乗ってくれる場所を、司法書士会などから紹介してもらえるので、お近くの司法書士会に相談してみてください。
長期にわたる場合のみ、弁護士、司法書士は有効
先ほども少し触れましたが、慰謝料は数万円程度しか請求することが出来ない為、弁護士、司法書士にお願いしても損してしまったり、動いてくれなかったりします。
そのため、他の利点が見つからない場合は効果がないどころか、時間の浪費になる可能性もあるため、かならず『メモ』は必須になります。
これを読んでいる人も大変だとは思いますが、解決までどうにか頑張って動いてみてください。